心理的瑕疵物件～あなたの住まいは大丈夫？

瑕疵物件の瑕疵とは傷、つまり欠陥があるということです。建物が壊れているというのなら見てすぐにわかりますが、心理的な瑕疵とはどういったものなのでしょう。

家を購入したり、賃貸物件を借りるときには、不動産業者から物件説明書というものを渡されると思います。その中に心理的瑕疵物件という言葉が書き込まれていたら、どう思いますか？どういった傷や欠陥があって、売り物の家や賃貸住宅の物件説明書に、わざわざ書き入れてあるのでしょうか。

心理的瑕疵物件の意味がわかってしまったら、購入を考えていた物件をキャンセルしたくなるかもしれません。まずはどのような理由で、心理的瑕疵物件になってしまったのか、考えていきましょう。

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心理的瑕疵物件とは

具体的に心理的瑕疵物件について説明していきます。

その建物で、過去に殺人事件、自殺、事故死などがあった物件

戸建て中古住宅

こういった事件や事故で身内を亡くした場合、遺族はその家に住み続けることを嫌います。そのため相場より安くなってもいいからと、売却の手続きをすることが多いようです。

また住んでいた人が亡くなったことで、急遽家を相続した人もいると思います。

その場合も親戚が亡くなった家では、自分たちが相続しても住む気持ちにはならないのでしょう。早々に売りに出してしまいます。

中古物件として売りにだされた場合、不動産業者は事件について説明しなれればいけません。

悪質な不動産業者によっては、隠しておこうとするでしょう。けれど隠しおおせるものではないのです。

個人住宅の場合、そこに何年も住んでいるご近所さんが必ずいます。

彼らにしてみれば、その家でなにがあったかは、決して忘れられない大事件なのです。

テレビで流されているニュースは忘れても、身近で起きた事件は忘れずに語っていくものですよね。

室内がきれいにリフォームされていても、ご近所さんから聞いた話しが、脳裏に蘇ってきたりしませんか？いや、そんなことは全然気にならないというなら、こういった物件はかなり安く購入することが可能です。

賃貸アパート、マンションなど

大家さんの立場としては、本当に迷惑な話です。敷金をとっていても、それで補填は効かないほどの損失でしょう。

いつまでも空室にしておくわけにはいきませんから、通常より安い家賃で貸し出したりします。けれど心理的瑕疵ありと物件説明書に書かれてしまうと、借り手を見つけるのは大変のようです。

よく誰かが一度入居すれば、以後は瑕疵物件と明記しなくていいと言われていますが、入居者が入り、事件から2年以上経過すれば、次の借り手には告知しなくてもいいという、裁判所の判例があります。

またマンションなどの場合、告知義務があるのは左右の隣室、上下階の各室だけで、他の部屋にはそのマンションでの事故や事件を知らせる必要はありません。

孤独死は心理的瑕疵なのか？

その部屋で病気になり、救急車で病院に運ばれた後で亡くなった場合、心理的瑕疵にはあたりません。また亡くなってすぐに発見された場合も、病死扱いになるので心理的瑕疵と告知する必要はないようです。

問題なのは孤独死です。病死であるとは思えますが、亡くなって何日もその部屋に放置されていたのです。いくら室内をクリーニングとリフォームしたとしても、心理的瑕疵物件に該当するのではないでしょうか？

近年、孤独死は増えています。そのためなのか業者のなかには、孤独死はあくまでも病死であるという扱いにしているところもあります。どこまでが病死なのか、明確な規定がまだ作られていないのが問題です。

おかしなものが出るという心理的瑕疵物件

ここで人が亡くなったと思うと、やはり怖いという感情が生まれると思います。そのせいなのか、または本当にそんなことが起こりえるのか、心理的瑕疵物件ではさまざまな心霊現象が報告されています。

わざとそういった物件に住んでいる芸人とか、瑕疵物件部屋の話を掲載するネットなどもあって注目はされていますが、実際にそこで暮らしてみたらどうなるのでしょう。

夜毎金縛りにあう、常に誰かに見られている気がする。電気が勝手に点いたり消えたりする。ときおり人声がするなどの報告がありますが、心理的なものから健康被害にあうことはありそうです。

そんなものは信じないという強靱な精神の持ち主でしたら、むしろこういった物件は家賃が安いのでお得なのではないでしょうか。

おもしろいのは以前大手の賃貸業者が心理的瑕疵物件の紹介文に「一人暮らしでも一人暮らしではないような感覚にしてくれる、さみしがりやさんにオススメの部屋」と書いていたことです。

隣人にも注意

環境瑕疵とも言われていますが、近隣に暴力団の事務所がある。ゴミ屋敷や鳩の餌やりをする人、騒音をたす人などの、人的な問題で心理的瑕疵物件になるものもあります。

こういった物件は住んでみないと実態がわかりません。不動産業者も把握していない場合もあるのです。

訴えるにしても、すでに近隣住民が訴えているでしょう。それでも解決しないから、そのままになっているのです。こういった物件の被害にあわないためには、借りたり買ったりする前に自分の足で近所を回り、長年住んでいる人や近所の商店で噂話を聞くことしかなさそうです。

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